技術の進化が市場支える ―― FOODEX JAPAN・フローズン
会場は冷食への関心の高さから満席
「FOODEX JAPAN2022」（千葉市・幕張メッセ）のFOODEXフローズン企画として、パネルディスカッション「業界トップが語るフローズンフーズの新たなる魅力・価値とは？」が10日、行われた。パネリストは七尾宣靖イオンリテール執行役員食品本部長と山根隆幸三菱食品執行役員低温事業長。パネルディスカッションでは、コロナ禍で伸長続ける冷凍食品について、「冷凍食品がライフスタイルの変化に上手に対応できている」「冷凍技術などのテクノロジーの進化が市場を支えている」「今までの常識では生まれない商品が市場をリードしていく」といった意見が交わされた。
今回のパネルディスカッションは「FOODEX JAPAN」のフローズン企画の一環として行われた。パネルディスカッションでは、七尾氏、山根氏に加え、冷凍生活アドバイザーの西川剛史ベフロティ社長が進行した。
フローズンフーズの現状認識について、七尾氏は「冷凍食品が大きく伸長しているのはコロナ禍が後押ししているのが間違いない。冷凍食品がライフスタイルの変化に上手に対応できている。また外食自粛生活の中で、『より美味しいものを食べたい』というニーズに各メーカーが商品を投入し、マーケットを取り込むことに成功した。さらに冷凍技術の進歩もある。テクノロジーの進化がフローズン市場を支えている」とした。
山根氏は、「各小売業が冷凍食品に関心が高い。またNBメーカーではなかなか難しい商品を自ら開発し、売場でコーナー化するなど積極展開している。また各小売業が冷凍食品売場を拡げている業界の伸長をさらに押し上げている」とした。(詳細を本紙に掲載)
FOODEXフローズンアワード グランプリ６品を選出
グランプリ受賞メーカー代表
アワードでは、〈プチ贅沢ディナー部門〉〈ヘルス＆ウェルネス部門〉〈ローリングストック部門〉〈トレンド部門〉〈スイーツ部門〉〈新商品部門〉の6部門で最高点の商品を各部門のグランプリ（金メダル）とし、２位が銀メダル、3位が銅メダルとして表彰した。
各部門のグランプリは、〈プチ贅沢ディナー部門〉は「スープ溢れる絶品小籠包」（ニチレイフーズ）、〈ヘルス＆ウェルネス部門〉は「五目炒飯」（味の素冷凍食品）、〈トレンド部門〉は「羽根つきスタミナ肉餃子」（イートアンドフーズ）、〈ローリングストック部門〉は「ごっつ旨いお好み焼」（テーブルマーク）、〈スイーツ部門〉は、「ミニカップクラシック洋菓子ナポレオンパイ～苺とカスタードのパイ～」（ハーゲンダッツジャパン）※アイス、〈新商品部門〉は、「日清本麺ゆず塩ラーメン」（日清食品冷凍）。(詳細を本紙に掲載)
「HOBOTAMA」通販で ―― キユーピー
田川本部長
様々なメニューに利用できる
キユーピーは17日より、プラントベースフード「HOBOTAMA（ほぼたま）」（冷凍）市販用商品を通信販売（Amazonフレッシュ）で発売する。東京、神奈川、千葉の一部エリア限定しての発売からスタート、今後、順次販売エリアを拡大していく。 今回発売する商品は「HOBOTAMA加熱用液卵風」（税抜168円）と「同スクランブルエッグ風」（同198円）の2品。どちらも卵1個分に相当する60gの内容量。製造はコープ食品九州工場。 同社は昨年6月にプラントベースフード（PBF）商品として業務用で「HOBOTAMA」を発売、業務用ユーザーだけでなく一般消費者からも購入したいという声が多数聞かれる中、今春より、様々な料理に使用できる「加熱用液卵風」を新たに追加し市販用での販売を開始した。 14日、東京渋谷の同社本社で行われた商品発表会では今回の新商品を含むPBF全体で5年後5億円の売上を目指していく方針を明らかにした。田川篤史執行役員家庭用本部本部長は「マヨネーズで培った技術や業務用タマゴ加工品で使用している技術をかけ合わせることで新たな商品に仕立てている。キユーピーグループならではの技術を生かしたPBFの開発により価値観の多様化が進むお客様に新たな選択肢を提供し食と健康に貢献できると考えている」とした。(詳細を本紙に掲載)
増収、利益改善傾向に ―― トーホー・1月期
トーホーはこのほど2022年1月期決算を発表した。連結は売上高1885億6700万円（前期比1.3％増）、営業損失4億4600万円（前期は31億4100万円の損失）、経常利益1億7800万円（前期は20億6300万円の損失）、当期純利益3億3,500万円（前期は35億9100万円の損失）。 売上高はディストリビューター事業の増収で全体の売上を押し上げた。利益は増収に加え、コストコントロールにより営業損失が改善。雇用助成金の特別措置延長や固定資産の一部売却などにより経常利益、当期純利益は黒字に転換した。 ディストリビューター事業は売上高1234億7500万円（同6.2％増）、営業損失10億1100万円（前期41億8500万円の損失）。コロナ禍の影響続くも新規開拓などで増収、収益構造改革の効果で営業損失は改善した。 キャッシュアンドキャリー事業部門は売上高358億7000万円（同8.1％減）、営業利益5億5100万円（同28.3％減）。食品スーパー事業は売上高175億6800万円（同6.7％減）、営業損失3億8400万円（前期は1億3500万円の損失）。(詳細を本紙に掲載)
事務長に栗原氏 ―― （公社）学校給食物資開発流通研究協会
（公社）学校給食物資開発流通研究協会は3月1日付で人事異動を発令し、事務長に栗原俊郎氏が就任した。
栗原俊郎氏（くりはら・としろう）1963年11月2日生まれ、58歳。神奈川県出身、学習院大卒。