冷凍ミールキットを発売 ―― イオン
メニューは６品からスタート
(左から)稲垣氏、和田本部長、チルドシリーズ開発者の進藤梨里氏
イオンは８日、冷凍ミールキット〈トップバリュフローズンＣｏｏｋｉｔ（クッキット）〉６品を発売した。昨年３月からチルド商品３５品を約３００店で展開しているが、冷凍食品シリーズについては、賞味期限が長く、食品ロスのリスクが低いことなどから、取扱店舗数を１５００店（チルドの取扱は３００店）に拡大し、ネット通販でも積極的に展開していく。〈フローズンＣｏｏｋｉｔ〉シリーズの初年度の売上目標は約５億円、チルド帯を含むミールキット全体の年間売上は約１０億円を目指す。
今回発売する商品は、ジューシーで香ばしい鶏肉とシャキシャキのれんこんが特長の「鶏もも肉とれんこんの甘辛炒め」（税込８６１円）、ごま油とにんにくがの香りが食欲をそそる「牛肉と野菜のプルコギ風」（同）など。開発期間は約２年間。
同日、東京・西葛西のイオン葛西店で開催した会見で説明に当たった和田浩二イオントップバリュマーケティング本部長は、「冷凍のミールキットの展開は、ＰＢとしては国内で初の試みとなる。店頭で動画を使った販促や試食なども展開しながら、冷凍食品を一手間かけて調理する、冷凍ミールキットの市場を切り拓いていく」とした。
同シリーズを開発した商品開発本部デイリー商品部フローズンＭＤグループの稲垣伸基氏は、「冷凍のミールキットは、様々な素材を短時間で均一に加熱する調理法を生み出すことが開発のキモになった。冷凍の素材を一旦電子レンジで半解凍した上で炒める手法を採用したことで、素材に均一に熱が入り、油も使わずに誰でも簡単に調理できる商品に仕上がった」とした。（詳細を本紙に掲載）
〈おかづまみ〉に野菜・水産メニューを追加 ―― セブンーイレブン
石橋取締役
セブン─イレブン・ジャパンは１０日、さいたま市のさいたまスーパーアリーナで２０１９年春季商品戦略発表会を開催し、２０１９年上期の〈セブンプレミアム〉ブランドの冷凍食品について、おつまみ冷食〈おかづまみ〉シリーズを強化すると共に、１８年に強化した冷凍フルーツ、素材系冷食についても引き続き拡充していく方針を示した。
おつまみ冷食には、新たに野菜系及び水産系商品を追加して、新規利用者の獲得を図る。野菜系商品は、ナスの食感と甘みが特長の「なすの揚げびたし」（税込２３５円）などを、水産系商品は、素材の風味と食感を感じられる「海老と野菜のアヒージョ風」（同３１１円）などを投入する。
同社の〈おかづまみ〉は、昨年春期よりメーカーの垣根を越えてパッケージの大きさを統一し、売場に面的に展開。テレビＣＭも投入して売上の拡大を図った結果、ＣＭ放映後の冷凍食品部門の売上が１８年１２月に１２・７％増、１９年１月に１６％増、同２月が１９・０％増となるなど、冷食全体の伸びを牽引している。
同会で説明に当たった石橋誠一郎取締役商品本部管掌デジタル・サービス本部管掌は、「〈おかづまみ〉シリーズはこれまで畜肉系を中心に展開してきたが、野菜、水産品を使った商品にも需要がある。新規ユーザーの獲得に繋げていきたい」とした。
１８年の冷食売上は、上期１０・８％、下期８・６％増
また、同会では１８年下期の冷凍食品の販売実績についても説明し、冷凍食品の売上は上期に前年同期比１０・８％増、下期に同８・６％増となったとした。
上期の売上増は、「すみれ炒飯」「蒙古タンメン中本汁なし麻辛麺」など、これまで冷凍食品に馴染みが薄かった若い男性層にターゲットを絞った商品を投入し、新たな利用者を獲得したことが奏功した。下期の売上増は、業務用レンジ調理に対応したカップ入り冷凍米飯を投入してオフィスなどでの昼食利用に繋げると共に、〈おかづまみ〉の拡充で家呑み需要を掘り起こすなど、冷凍食品の食シーンと利用時間を広げたことで売上を伸ばした。（詳細を本紙に掲載）
ＰＢに製造者情報を明記 ―― イオン
イオンは９日、東京・西葛西のイオン葛西店で開催した新商品発表会の席上で、同社のＰＢ商品の包装表記について、製造者の情報を明記する表示法に改める方針を明らかにした。２０１５年に施行された食品表示法で、製造者の表示が義務付けられたことなどを受けて変更したもの。包装のリニューアルと合わせて、糖質の含有量や商品名の英語表記も始める。
説明に当たった和田浩二イオントップバリュマーケティング本部長は「当社はこれまで、商品の製造者検索システムを運用し、包装にその所在地を明記するなどして作り手の情報を消費者に伝えてきた。また、ＰＢの製造者選定に当たって、厳格な基準をクリアした企業にのみ製造を委託することで、販売者自らが商品の安全性について責任を負うという姿勢も守ってきた。今後もその姿勢を堅持しながら、包装に記載する消費情報について製造者を明記する共に、糖質量や商品名の英語表記を記載する方式に改める」とした。
１８年の生産食数1.1％増 ―― （一社）日本冷凍めん協会
（一社）日本冷凍めん協会（和田博行会長）は８日、２０１８年１―１２月の冷凍めん生産食数調査結果を公表した。それによると同年の冷凍めん生産食数は１８億１３４１万食、前年比１０１・１％となった。うち業務用は９億５６２８万食（前年９億６７４３万食）で微減だったものの、市販用が８億５７１３万食（同８億２６２４万食）と伸長しトータルで前年を上回った。
全体の６割を占める「うどん」は１０億８５８８万食で１０２・２％。業務用１０１・３％、市販用１０３％とともに伸長した。次いで数量の多い「中華めん」は２億７８７４万食で９２・２％に。業務用が９２・８％、市販用が９０・５％と数字を落とした。（詳細を本紙に掲載）
