春の新商品136品、改定122品に―― 家庭用冷凍食品
2019年春の家庭用新商品は本紙調査で22社から136品の発表数となり昨年の130品を上回る結果となった。一方リニューアル品は122品で昨年の132品より減少。新商品・リニューアル品を合わせた2019年春商品の合計では前年とほぼ同様（3品減）の258品となった。目立ったのは麺カテゴリーにおける辛さを訴求したメニューの充実。また夏場向け、朝食向けなどシーンに特化した商品投入も図られ、｢既存定番品のブラッシュアップ＋尖った提案による新規需要の創出｣の構図が明確になってきた。（詳細を本紙に掲載）
収益力向上に注力 ―― トーホー
古賀社長
トーホーは19年1月期決算を発表した。連結売上高は2176億6600万円（前期比4・8％増）、営業利益16億3700万円（同11・0％減）、経常利益17億5300万円（同0・2％増）、当期純利益8億4900万円（同85・2％増）となった。
売上高は3期ぶりの増収、過去最高売上高を更新。営業利益は2期連続減益、経常利益、当期純利益は2期ぶりの増益となった。
売上は前期、当期に実施したＭ＆Ａ等のみが増収となったが、既存事業は閉店や競争激化、自然災害の影響で減収だった。営業利益は、物流関連コスト増と、Ｍ＆Ａ関連費用や基幹システム入替などの減価償却費などのコスト増加で減益となった。
今期（20年1月期）のディストリビューター事業は、シェア拡大と収益力向上を目指す。ＰＢ商品の開発販売強化やグループ会社連携によるシナジーを目指す。
13日都内で行われた説明会で古賀裕之社長は、｢今期は第7次中計の2年目。コア事業のシェア拡大など8つの重点課題を進め、収益向上を図り増益を図る｣とした。（詳細を本紙に掲載）
前期売上5％増で着地 ―― 昭和冷凍食品
佐藤社長
昭和冷凍食品の佐藤誠代表取締役社長は5日、東京・内神田の東京営業部で開催した新商品発表会の席上で、前期の振り返り、今後の事業方針などについて概要次の通り説明した。
2018年12月期（27期）は、売上高約28億円（前期比105％）、利益は前年並みで着地した。
部門別の業績を見ると、冷凍生地部門については、主要顧客の量販店インストアベーカリーが、アイテム数の絞り込み、自社工場での内製化を進める中で、新規顧客を獲得したことで前年並みの販売数量と売上を維持した。利益については、労務費、原料費、物流費の上昇を受けて減益となった。
冷凍食品部門については、売上が大きく伸び、利益も生産性向上の効果が出て前年を上回った。商品カテゴリー別の売上をみると、ワンタンは前年比140％、プチケーキは同124％、自社生産の丸たこ焼きは同107％、ホットケーキは同106％だった。
委託商品については、たい焼き、蒸しケーキ、チキン商材、焼成冷凍パンは前年並みで、今川焼は苦戦した。昨年、委託製造への切り替えを進めた釣り鐘型たこ焼きは自社製産品を合わせるとほぼ前年並みだった。海外生産のたこ焼きについては、委託先と技術面のすり合わせにメドが立ったので、今春から本格的に販売を始める。
今年度の取組としては、商品の価格改定を進めたい。また、自社生産品について、生産性向上と販売の強化を図る。（詳細を本紙に掲載）
焼きおにぎり30周年、｢春のコバラ祭｣実施 ―― 日本水産
需要期に向け提案
日本水産は、発売30周年の｢大きな大きな焼きおにぎり｣や春新商品｢梅ひじきおにぎり｣など家庭用冷食のおにぎり類を対象に4月1日よりプレゼントキャンペーン｢春のコバラ祭｣を実施する。
対象商品は、｢大きな大きな焼きおにぎり｣、｢焼きおにぎり10個｣、｢梅ひじきおにぎり｣｢枝豆こんぶおにぎり｣の4品。対象商品を含むキャンペーン期間中のレシートを1口とし応募ハガキに貼付する。（詳細を本紙に掲載）