うどん米国市場向けに 現地で試食、提案を本格化 ―― テーブルマーク
レンジ調理、一食完結型で
テーブルマークは5日、米国市場向けに開発した冷凍具付きうどん3品を、同社NB商品として7月から販売開始すると発表した。28日から米・ニューヨークで開催される食品展示会「Summer Fancy Food Show」を起点に、現地での試食提供や提案活動を本格化する。同社によれば、「米国では、日本食に関心が広がる中で、日常の中で手軽に楽しめる日本品質商品には成長の余地がある」としており、今回投入する冷凍具付うどんは単なる輸出ではなく、日本で培ってきた食文化やうどんの価値を、現地の嗜好や日常食として浸透していくことを主眼に取組んでいく。
今回、投入するのは「Shrimp Tempura Udon（海老天うどん）」「Teriyaki Udon（てりやきうどん）」「Curry Udon（汁なしカレーうどん）」の3品。いずれも電子レンジ調理対応で、一食完結型。現地の食生活や調理環境を踏まえ、「True Japanese Quality Ready in Minutes」をコンセプトに開発した。利便性を重視しながらも、うどんならではのコシや満足感に加え、日本で親しまれてきた食体験を意識しながら、外食に近い品質として、味・食感・使用を設計した。販売価格は中～高価格帯を想定。生産工場は海老天うどん、てりやきうどんが光陽、カレーうどんは綾上工場。
今回発売する「海老天うどん」は、だしの旨みとコシのあるうどん、海老天ぷらを組み合わせ、日本のうどん店を想起させる味わいを追求。内容量は261g。「てりやきうどん」は、米国でもなじみの深い“Teriyaki”の味を生かし、日本食に親しみのない層にも受け入れやすい味の設計とした。内容量は305g。「汁なしカレーうどん」は、「カレーハウスCoCo壱番屋」監修のもと、日本式カレーの旨みやコクを再現した。内容量は304g。
同社の明田武史海外事業担当役員は、「アメリカでは日本食の関心が広がる一方で、日常の中で手軽に楽しめる“日本品質”の商品には依然として大きな成長余地があると考える。今回投入する冷凍具付うどんは、単なる商品輸出ではなく、日本で培ってきた食文化やうどんの価値を、現地の嗜好や日常食として提案・浸透させていく」とコメントしている。
未利用食品活用へ連合 ―― 国分G、味の素、Umiosなど
9月ECサイト立ち上げ
国分グループ本社とネッスーは、味の素、カゴメ、Umiosなど食品メーカーと連携し、「未利用食品の活用推進コンソーシアム」を設立した。商慣習上発生する未利用食品を、子ども食堂や子育て世帯へ継続的に届ける仕組みを推進する。
同コンソーシアムは、従来の寄贈中心の支援から一歩進み、既存の商流・物流網を活用した有償提供モデルを採用。食品メーカーが登録した未利用食品を国分グループの物流網を通じてネッスーへ供給し、同社が運営する会員制ECサイトを通じて対象世帯や支援団体へ販売する。
2026年9月には、未利用食品ECサイトを開設する予定。参画企業や取扱品目を順次拡大する方針。
会見で木戸優起ネッスー代表取締役は「食品ロスを社会の資産として活用し、必要とする家庭に届ける循環をつくりたい。寄贈だけに頼らず、支援を受ける側も無理のない範囲で負担することで、物流費などを確保し、継続できる仕組みにしたい」とした。